トルコショックで関空トルコリラ取り扱い中止ですと！！(ニュース)

先週の10日のユーロドル、動いたかと思ったらズドーンと下へ・・・

おーい！EA上持ってる～！勘弁してくださ～いって！！なりました。

1500pips耐えるけど次の底が見えないってこわ・・・

関空もno exchengeバツレッド 影響が出てます出てます・・・あせる

でもこんな時だからこそ冷静に情報を精査しましょう！と思うわけです。

さて、今回のトルコショックの原因は？

トルコ政府によるアメリカ人牧師の拘束と、これに対するアメリカの報復制裁です。

具体的には8月10日、トランプ米大統領はトルコから輸入する鉄鋼・アルミニウムに課す追加関税を2倍に引き上げることを表明し、これがトルコリラ売りを加速させました。追加関税の拡大ですね。

もともと仲の悪い両国、その発端はイスラム国｣（IS）掃討作戦時の方針の違いから。

元々一触即発の状況だったので、今回は貿易戦争という形で不仲が表面化したとも取れます。

トルコリラなどの新興国通貨急落は市場にとって決して小さな話ではないのですが、それだけで日米欧など先進国の市場にまで影響が及ぶことは稀です、なぜ今回はここまでの影響をもたらしたかと言うと、新興国の混乱が新興国に大きな貸出債権などを持つ先進国の金融機関の財務不安に結びついて先進国の株・為替・債券といった資産市場が動揺するというパターン。

2018年3月末時点でトルコの国内銀行が外国銀行に対して持つ対外債務は合計2232億ドルであり、このうちスペインが約809億ドル、フランスが約351億ドル、イタリアが約185億ドルとされる。つまり、この3カ国だけでトルコの対外債務全体の約6割を占めることになり、このトルコ向け債権の大きさを懸念した新聞のコメントから生まれた動揺が同日の対象銘柄株価の値を大きく下げ、これが世界的な株安につながったということです。

不仲制裁→要人発言→新聞コメント→動揺不安→信用急落→暴落

このようにロジックツリーならぬファンダメンタルツリーを作ってみると今後お金の動きを捉えやすくなります。

しかし今回のトルコショックの動揺材料を紐解くと、フィナンシャル・タイムズの言うユーロ圏4大国（ドイツ・フランス・イタリア・スペイン）の国際与信残高合計に占めるトルコ向け与信残高の割合を計算してみると2％にも満たないことがわかるので、決定的な事態では無いと思います。

皆さんも自分なりの見解を持てるようにこのチャンスにファンダメンタルの奥深さに触れて見てくださいね♪

では今週もよろしくお願いします。